横店が「縦店」を経てAIへ：中国映画城を襲う動画生成の地殻変動

1. 東洋のハリウッドから「縦店」へ――横店が辿った巨大産業の変遷

上海から南西へ高速鉄道で約2時間、浙江省金華市の山あいに広がる「横店影視城（Hengdian World Studios）」。

1996年、チェン・カイコー監督の歴史大作『始皇帝暗殺』のために建設された「秦王宮」を皮切りに、原寸大の紫禁城や宋代の都など、東京ドーム数百個分に相当する実物大オープンセット群が誕生。中国の時代劇の7割以上を担い、世界最大の撮影基地として「東洋のハリウッド」の異名を誇ってきました。

しかし2023年以降、この巨大撮影所をスマートフォンの縦型動画が塗り替えます。「微短劇（ショートドラマ）」市場が500億元（約1兆円）規模へ急膨張し、映画用の大型機材はiPhoneや軽量カメラへ交代。宮殿や回廊では課金型の爽快ドラマが24時間体制で撮り続けられる量産工場と化し、人々は横店を「縦店（Shudian）」と呼び変えました。

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2. 2026年、突如訪れた「空店」の衝撃――動画生成AIによるコスト破壊

しかし、「縦店」の狂乱はわずか2年余りで急激な冷却期間を迎えました。

その引き金を引いたのが、快手の「可霊（Kling）」やByteDanceの「即夢（Jimeng）」、MiniMaxの「海螺（Hailuo）」などに代表される、中国製高性能動画生成AIモデルの劇的な実用化でした。当メディアの先行レポート『快手「可霊（Kling）」のグローバル収益化戦略』や『MiniMax「海螺AI」のハリウッド浸透戦略』で分析した通り、物理法則の整合性やカメラワークの自在性を獲得したAIモデルは、映像制作の根底を揺さぶり始めました。

サウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）等の報道によると、2026年第1四半期に中国市場で新規配信された約12万8,000本の短編ドラマのうち、実に95%近くがAIによる生成または広範なAI支援を活用して制作されたと報じられています。

この急激なパラダイムシフトは、横店の物理的なエコシステムに壊滅的な打撃を与えました。2026年初頭、横店で稼働する実写ドラマの開機数（クランクイン数）は前年同期比で約4分の1へと激減。かつて「1つのスタジオを巡って複数チームが奪い合い、レンタル料が高騰していた」撮影所は、空置率が一時80%近くに達し、業界内では「横店が空店になった」と囁かれる事態となったのです。

横店で暮らす数万人のエキストラ「横漂（Hengpiao）」たちの日当（1日120〜200元）は途絶え、衣装レンタル業者や小道具工房、ロケ弁を提供する飲食店に至るまで、実体空間に依存していたサプライチェーン全体が深い寒風にさらされました。

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3. 実写 vs AI生成：制作エコノミクスの断層比較

なぜ映像制作会社は、あれほど熱狂していた横店での実写撮影を捨て、AI動画生成へと舵を切ったのか。その理由は、あまりにも冷酷な「制作エコノミクス（ユニットエコノミクス）」の格差にあります。

比較項目	横店での実写ショートドラマ	動画生成AI主導のショートドラマ	産業インパクト・格差
平均制作期間	7〜10日（準備・後工程含め約1カ月）	3〜5日（全工程がデジタル完結）	制作スピードが約5倍に加速
制作チーム規模	40名〜80名（現場スタッフ＋俳優）	2名〜4名（プロンプター＋編集）	人件費が90%以上削減
スタジオ・機材費	撮影所レンタル、照明、カメラ、衣装代	クラウドGPU利用料、SaaSサブスク	物理的固定費がゼロ化
1本当たり制作費	30万〜50万元（約630万〜1,050万円）	2万〜5万元（約42万〜105万円）	制作コストを約90%カット
スケールの自由度	天候、俳優のスケジュール、怪我に束縛	24時間365日並行生成が可能	無限の並行制作パイプライン
得意な表現領域	繊細な感情演技、コメディ、身体接触	仙侠、SF、モンスター、大爆発、宮殿	得意ジャンルの完全な二極化

しかし、このコスト破壊には強烈な「投流（トラフィック獲得広告費）の罠」が潜んでいました。

制作コストが50万元から3万元に下がったとしても、TikTok（Douyin）やWeChatのミニプログラム上でユーザーにドラマを見てもらうための広告出稿費（投流費用）は依然として売上の80〜85%を占め続けます。制作コストが下がったことで無数のプレイヤーが参入し、毎日何万本ものAIドラマが市場に投下された結果、プラットフォームへの広告単価が高騰。

「作る費用は劇的に安くなったが、粗製乱造のレッドオーシャンと広告費の高騰により、9割以上のAI短劇制作会社が赤字に沈む」という、皮肉なインフレ構造が露呈しています。

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4. 横店の逆襲――「全民片場」とデジタルツイン資産への自救策

スタジオが空洞化し、俳優たちが仕事を失う中、横店影視城は指をくわえて破滅を待っていたわけではありませんでした。彼らが打ち出した生存戦略は、極めて中国的なスピード感と柔軟性に満ちたものでした。

① 「全民片場」――プロの撮影班が一般観光客に仕える体験経済

2026年夏、横店が自救策として打ち出したのが「観光客向けショートドラマ撮影サービス」です。

• 低価格で主役になれる体験：一般観光客が1回218元（約4,600円）で本格演技を体験可能。プロの衣装・メイク付きでも388元（約8,100円）という破格の設定。
• プロの失業対策：仕事を失った元助監督や照明・カメラクルーが観光客専属班となり、演技指導からカット割り、即日編集までを担当。
• 文旅（観光×エンタメ）の融合：セットを眺めるだけの観光から「自分が主役を演じ、翌日SNSで拡散できる動画を持ち帰る」没入型体験へシフト。家族連れや若者が殺到し、新たな収益柱へと定着しました。

② 「デジタル横店」――物理空間から3Dデジタルアセットへの転換

横店影視産業園は、浙江大学やAIテック企業と連携し、秦王宮や紫禁城などの歴史的建築群を高精度レーザースキャンおよびNeRF（Neural Radiance Fields）、3D Gaussian Splatting技術を用いて網羅的にデジタルデータ化するプロジェクトを加速させました。

• 実写撮影が減るならば、「世界最高精度の中国古代建築デジタルツイン・ライブラリ」として、AI動画生成プラットフォームやゲーム制作会社（テンセントやmiHoYoなど）に背景アセットを有料ライセンス供与する知財ビジネスへと脱皮を図っています。

③ LEDバーチャルプロダクション（VP）の拡充

横店13号スタジオなどに導入された大型LEDデジタル影棚は、背景にリアルタイムのアンリアルエンジン（Unreal Engine）映像を投影し、ロケバスでの移動や天候待ちをゼロにする「実写とデジタルのハイブリッドスタジオ」として、大手配信プラットフォーム（iQIYIやTencent Video）の高品質ドラマを惹きつけています。

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5. 「感情」と「奇観」の境界線――実写とAIが辿り着く最終分業

AI動画生成がどれほど進化しても、完全に人間を代替できない領域が明確になってきました。コンテンツ産業における「実写とAIの棲み分け」の境界線は、以下の2軸に集約されます。

中国のトップクリエイターたちが到達した共通認識は、「奇観（Spectacle）はAIに任せ、情緒（Emotion）は人間に委ねる」という分業論です。

数千人の兵士が城壁を取り囲む遠景や、龍が天を舞うド派手な特殊効果を実写で撮れば数千万円が吹き飛びますが、可霊や即夢を使えばわずか数秒・数百円で生成できます。しかし、ヒロインが裏切りを知った瞬間の瞳の揺らぎや、頬を伝う涙、男女が息を呑んで見つめ合う「阿吽の呼吸」をAIで描こうとすると、途端に不気味の谷（Uncanny Valley）に落ち、視聴者は白けて画面をスワイプしてしまいます。

結果として、2026年後半の制作トレンドは「全編AI」という極端な実験から、「生身の主演俳優による近接撮影（クローズアップ）＋AIによる背景・エキストラ・VFX生成」という、実写の魂にAIの翼を授けるハイブリッド構造へと急速に収束しつつあります。

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6. 日本産業界への教訓――太秦映画村とアニメ産業が直面する未来

横店で起きている「横店 ➡️ 縦店 ➡️ AI店 ➡️ 全民片場」という激動の4年間は、海を隔てた日本のエンターテインメントおよびコンテンツ産業にとっても、決して対岸の火事ではありません。

① 京都・太秦（東映・松竹）の時代劇文化と職人継承

日本の時代劇の牙城である東映太秦映画村や松竹京都撮影所は、長年にわたり地上波時代劇の激減、大道具・小道具職人の高齢化、衣装かつら職人の後継者不足という「三重苦」に直面しています。横店のように広大なオープンセットを維持する固定費負担は重く、伝統産業の保存と商業採算の間で苦闘が続いています。 横店が進める「歴史的建築のデジタルツイン化」や「観光客を主役にした体験型撮影ビジネス」は、日本の映画村や地方のロケ地ツーリズムが生き残るための極めて具体的なヒントを提供しています。

② アニメ・CG制作現場における労働集約の限界破壊

日本のアニメ産業は世界的な人気を誇る一方で、原画マンの過酷な低賃金労働やスケジュールの逼迫、制作スタジオの自転車操業が構造的課題として指摘され続けています。 中国のコンテンツ業界が実証したように、背景美術の自動生成、群衆エキストラの自動レンダリング、予備的な絵コンテ動画（アニマティクス）のAI生成を大胆にパイプラインへ組み込むことで、クリエイターが「キャラクターの演出とストーリーテリング」という本質的付加価値に集中できる環境を構築することが急務です。

③ 「まず現場で極限まで使い倒す」スピードの差

中国の強みは、著作権や雇用の摩擦を恐れて議論に何年も費やすのではなく、「まずは現場にAIを投入し、壊れるまで使い倒して、問題が出たらその場で次のビジネスモデル（全民片場やデジタルツイン）を編み出す」という圧倒的なアジリティにあります。

かつて数万人のエキストラが宮殿を駆け抜けた横店は、今やシリコンバレーのアルゴリズムと中国の泥臭い商業魂が激突する、世界で最も先鋭的な「フィジカルAI×コンテンツ産業」の実験室となっています。その痛みを伴う試行錯誤の軌跡は、コンテンツ立国を標榜する日本がこれからの10年を生き抜くための、何より雄弁な羅針盤となるはずです。