DJI汪滔が名指しした唯一の宿敵：道通智能、非GPS空域の反撃

1. 深圳の巨人・大疆（DJI）が唯一恐れた男：李紅京の執念

2026年春、中国テック界に激震が走りました。過去10年間にわたり公の場から姿を消していたドローン界の絶対王者、大疆創新（DJI）の創業者・汪滔（フランク・ワン）が、中国屈指の深層ビジネスメディア『晚点 LatePost』の独占ロングインタビューに応じたのです。

世界のコンシューマーおよび産業用ドローン市場の7割以上を牛耳る汪滔が、自社が展開する十数個の事業ドメインと競合関係を総括する中で、唯一特定の企業名を挙げて警戒感を露わにした瞬間がありました。

大疆の本社が鎮座する広東省深圳市南山区。そこから北へ車でわずか15分、同じハイテク産業集積地に本社を構える企業こそが、道通智能（Autel Robotics / オーテル・ロボティクス）です。

2010年代半ば、世界中で巻き起こったドローンブームの波に乗って、米3D Robotics、仏Parrot、中国の億航智能（EHang）や昊翔（Yuneec）など数百社が「DJIキラー」を名乗って市場に参入しました。しかし、大疆の圧倒的なサプライチェーン統合力、自社製ジンバルカメラの超高性能化、そして冷徹な価格競争の前に、そのほぼ全てが倒産するか、あるいは玩具・空飛ぶタクシーなど別領域への撤退を余儀なくされました。

唯一、産業用およびハイエンド空撮ドローンの主戦場から一歩も引かず、大疆の牙城を正面から削り続けて生き残ったのが、道通智能でした。

この不屈の挑戦者を率いるのは、深圳上場企業・道通科技（Autel Intelligent Technology）の創業者でもある李紅京（Li Hongjing）。自動車の高度電子診断装置で世界シェアトップクラスを築き上げた湖南省出身の叩き上げ実業家です。李紅京は「空のコンピュータ」としてのドローンの未来を確信し、自動車事業で得た巨額の利益を湯水のように注ぎ込みながら、10年にわたる血みどろの空中戦を繰り広げてきました。

2. 10年続いた法廷の銃撃戦：米ITC「337調査」と泥沼の特許包囲網

大疆と道通智能の対立は、単なる製品の性能競争にとどまりません。両社の歴史は、中国ハイテク産業史において最も苛烈を極めた「知財戦争」の歴史そのものです。

2015年に道通智能が初のコンシューマー向けドローン「X-Star」を投入して以来、大疆は外観意匠権やプロペラ機構の特許侵害を理由に、中国国内および米国の裁判所で次々と訴訟を提起しました。「ライバルが息の根を止めるまで資金を枯渇させる」という大疆の猛攻に対し、道通智能は誰も予想しなかった奇策に出ました。

米軍需大手ロッキード・マーティン傘下企業などが保有していた、無人航空機の自動航路追従およびローターブレード固定機構に関する米国基本特許（US Patent No. 7,979,174等）を戦略的に買収。2018年、米国国際貿易委員会（ITC）に対し、「関税法337条に基づく調査（337調査）」を申し立てたのです。

この申し立ては、大疆の主力機である「Phantom」や「Mavic」シリーズの全米への輸入停止および販売禁止を求めるものでした。もし認容されれば、大疆の北米ビジネスが文字通り壊滅しかねない劇毒のカウンターパンチでした。

ワシントンのITC法廷、デラウェア州連邦地方裁判所、そして深圳の中級人民法院を巻き込んだ知財の総力戦は、最終的に双方のクロスライセンスや一部和解に至るまで数年間続きました。しかし、この壮絶な法廷闘争を通じて、道通智能は米国の警察、消防、インフラ企業に対して「大疆と真正面から渡り合える唯一の対抗馬」という強烈な存在感を刻み込むことに成功したのです。

3. 非GPS空域の自律包囲網：「EVO Max」と「Dragonfish」の破壊力

法廷闘争を耐え抜いた道通智能が、技術面で大疆に対する明確な差別化を打ち出したのが、2023年以降に投入された産業用フラッグシップ「EVO Max 4T」と、垂直離着陸（eVTOL）固定翼機「Dragonfish（龍魚）」でした。

一般的な商用ドローンは、GNSS（GPS / BeiDou / Galileo）の衛星測位信号を受信することで自機の位置を特定し、ホバリングや自動航行を行います。しかし、現代の産業インフラ点検や防災・国境警備の現場では、この前提が容易に崩壊します。 超高圧変電所や製鉄所の周辺では強烈な電磁ノイズがGPS信号を狂わせ、高層ビル群の谷間や山岳地帯の峡谷では電波が遮断されます。さらに、地政学的な紛争地帯や治安警備の現場では、故意のGPS電波妨害（ジャミング）や偽信号送信（スプーフィング）が日常茶飯事となっています。

EVO Max 4Tは、機体前後に配置されたミリ波レーダーと、全方位6対のステレオビジョンカメラを融合。0.5秒以内に周囲の電線や枯れ木などの極小障害物を認識し、GPS信号が完全に遮断された環境下でも、トンネル内や橋梁の裏側をセンチメートル精度の自己位置推定で飛行し切る能力を獲得しました。

さらに同社が開発した「A-Mesh」自律メッシュネットワークは、複数の機体が空中で互いを中継ノードとして認識し、電波が届かない山陰やビルの影にもドローン同士がリレー方式で映像伝送を延伸することを可能にしました。

また、同社の技術的頂点に位置するのが、チルトローター機構を備えた垂直離着陸型（eVTOL）ドローン「Dragonfish」です。 ヘリコプターのように狭小地から垂直に離着陸し、上空でプロペラの角度を90度前方に傾けて固定翼機モードへと移行。これにより、マルチコプターの弱点であった飛行時間を最大120〜180分へと劇的に延伸し、30km先までの広域森林火災監視や長距離送電線点検を1フライトで完結させる能力を実現しました。

4. 冷徹な代償：巨額の研究開発出血と米規制の包囲網

しかし、大疆という絶対王者を相手に戦い続ける道通智能の歩みは、華やかな技術革新の陰で、冷徹な経営的出血と地政学的リスクに晒され続けています。

① 売上高の30〜40%を飲み込む研究開発出血

自動車診断機で安定したキャッシュフローを生み出す親会社・道通科技の連結決算において、ドローン事業（道通智能）は長年にわたり最大の「赤字の震源地」でした。 大疆に対抗する独自ジンバルカメラ、自社製無線通信プロトコル（SkyLink）、自動充電ドック「Autel Nest」の開発には、毎年数十億円規模の研究開発費が投じられ、累積赤字は一時100億円を超えました。深センのスタートアップが通常なら耐えられないこの巨額投資を、李紅京の個人資産と自動車事業の利益が支え続けてきたのです。

② 大疆による冷酷な価格プレッシャー

道通智能がEVO Max 4Tを発表すると、大疆はすぐさま「Matrice 30T」や「Mavic 3 Enterprise」の戦略的値下げを実施。正規代理店の卸値を操作し、道通のサプライチェーンの利益率を極限まで圧迫しました。世界中のドローン代理店にとって、すでに強固な顧客基盤を持つDJIの製品を扱う方がリスクが低く、道通智能は代理店へのインセンティブや技術サポートに多大な販促コストを支払わねばなりませんでした。

③ 米国「対中ドローン規制法（CCPA）」の地政学的暗雲

最大の輸出先である米国において、米議会は中国製ドローンに対する包括的な排除策（Countering CCP Drones Act等）を相次いで審議しています。 道通智能は、機体内部のフライトログを一切外部サーバーに送信しない「完全ローカルオフラインモード」を標準装備し、一部部品のサプライチェーンを東南アジアや欧州へ分散させる対策を講じていますが、中国ブランドであること自体の地政学的リスクは常に頭上に垂れ込めています。

5. 日本のドローン産業が失った時間：ソニーAirpeakの撤退とACSLの現実

道通智能の粘り強いサバイバルと進化は、日本の産業界、とりわけドローン関連ビジネスにとって極めて重い教訓を突きつけています。

2024年11月、日本のエレクトロニクスを代表するソニーグループは、プロフェッショナル向けドローン「Airpeak S1」の販売および機体サポートの終了を正式に発表しました。αシリーズのフルサイズミラーレスカメラを搭載できる最高峰の空撮機として鳴り物入りで参入した日本の巨人も、ジンバル、フライトコントローラー、モーター、専用プロペラ、障害物検知センサーを丸ごと自社で垂直統合し、驚異的なペースで製品を更新し続ける深圳のスピードとコスト競争力には敵いませんでした。

一方、日本政府の経済安全保障推進の追い風を受け、官公庁やインフラ企業への採用が進む国産ドローンメーカーACSL（自律制御システム研究所）も、厳しい現実と戦っています。 同社の主力小型空撮機「SOTEN（蒼天）」はセキュリティ性の高さを武器にしていますが、1機あたりの価格は数十万〜数百万円に達する一方、最大飛行時間は20分台前半にとどまります。強風下でのホバリング安定性や、暗所での自律障害物回避アルゴリズムにおいては、道通智能のEVO Max 4Tや大疆のMavic 3Eとの間に依然として無視できない技術格差が存在します。

その間隙を縫うように、日本の警備会社、電力・鉄道などのインフラ保守現場、そして地方自治体の防災部局では、「大疆を使いたいが中央省庁のセキュリティ指針が気になる、しかし国産機ではスペックとバッテリー持続時間が業務要件を満たさない」という深刻なジレンマが広がっています。

この隙間を的確に突いているのが、SkyLink Japan（WorldLink & Company）やKMTなどの国内正規代理店を通じて日本展開を強化する道通智能です。電波法の技適認証を完全にクリアし、フライトデータが中国本土に送信されないオフライン設定を完備した機体群は、日本の現場で現実的な選択肢として着実にシェアを広げています。

絶対王者が君臨する市場であっても、妥協のない技術の深掘りと、地政学的な隙間を見逃さない戦略があれば、巨大な壁に風穴を開けることができる。大疆の創業者・汪滔が唯一名前を口にした深センの挑戦者は、世界の空で、そして日本のインフラの頭上で、今この瞬間も静かに旋回を続けています。

なお、同領域における産業構造の転換については、本誌が先に検証した52秒で電池を交換する蓮の花：雲聖智能、送電線保線の無人化および「空飛ぶカメラから産業の眼へ」大疆DJI、空間計測ドローンの覇権の分析もあわせて参照されたい。